【太陽光発電システム】日本で再エネが進まない理由

2020/08/20 22:54

こんにちは、チリです。

本日は8月20日木曜日です。

酷暑が続いていますが、みなさん体調を崩さずに過ごせているでしょうか？？

以前にも書きましたが、私は今住んでいる一軒家の賃貸の性能が悪すぎて、冷房の効きが悪く、16畳のリビングにある20畳用のエアコンで24度設定で風速最大にしていてもリビングが27度を下回ることは一度もなく、日中はずっとエアコンを付けっ放しにしていないと室内で快適に過ごしていくことができない状態になっています。

このようなまともな室内温度環境の保てない獣宅とは早々におさらばしたく、現在必死になってハウスメーカー側と打ち合わせをしているところですが、とにかく決めることが多すぎる！！

すでに工事請負契約をして仕様打ち合わせに入ってから１ヶ月が過ぎ、2回も打ち合わせが終わっている段階なのに、まだ半分も決まっていません。この分だとおそらくあと3回以上は担当者と打ち合わせが必要だろうと感じています。

さて、過去2回にわたる記事の中で、「世界の再エネ事情」について述べてきました。そして今回からは「オフグリッド」について書いていこうと思っていましたが、「日本国内の再エネ事情」がどうなっているのか、について述べなければならないことを忘れていました。ですので、今回は「日本の再エネ事情」について私が調べてわかったことを書いていけたらと思います。

世界の再エネ事情　〜まとめ〜

過去2回の記事の中で、欧米では「外部コスト＝隠れたコスト」と「便益（＝ベネフィット）」が政策的にも社会的にも正しく認知されていること、さらに諸外国では再エネ電源（特に風力・太陽光）の発電コストの低廉化が図られていることを述べてきました。そして、だからこそ再エネ導入が加速しているのだ、ということも述べてきました。

たとえば、風力ではタービンの大型化が進み、タービンの本数削減が可能になっています。建設技術の向上で、風車設置に必要な期間は従来の1週間から1日にまで短くなりました。

また、太陽光では中国の巨大パネル工場が供給を増やしており、ソーラーパネル価格が大幅に下落しています。2017年にはサウジアラビアの大型太陽光発電所の入札が1kWhあたり2セントを下回る価格（！！）で決まっています。

ここで改めて世界の再エネの発電コストが安くなっている事実について申し上げておくと、世界的な再エネ電源の発電コストの平均値は、太陽光発電が2010年時点で0.36ドル/kWh（約40円/kWh）であったものが、2017年には0.1ドル/kWh（約11円/kWh）と急激に低廉化しています。以下画像はIRENAのデータです。この10年で特に太陽光発電のコストが急激に下がってきていることが伺えます⬇️

そして実際に、欧州における大手電力会社はすでに2010年代から再エネ設備の増強を打ち出しており、ヨーロッパ大手9社でまかなえる発電能力はすでに60GW（ギガワット、1GW＝100万kW）に達しています。

ちなみに、「100万kW＝1GW＝原発1基分」と覚えておくとよいでしょう。

すでに2018年の時点で、世界の風力発電の累積導入量は約500GW（＝原発500基分）、太陽光発電の累積導入量は約300GW（＝原発300基分）となっています。

ここで言及しておきたいのですが、この数字を見ても明らかなように、「再エネといえば太陽光発電」というような話になるのは先進国では日本だけだそうです。実際に発電コストも太陽光発電より安く、多くの諸外国では風力発電が再エネの中で最も普及しており、実は世界では「再エネといえば風力」という認識がされているのです！

いずれにせよ、このようなトンデモない量の再エネがすでに世界中で導入されているのです。欧州はもちろんのこと、中国や米国、その他の地域でも（途上国でも）再エネの導入量は年を追うごとに爆発的に増えています。

先述したように、その背景にある最も大きな要因はコスト下落です。

（地球温暖化による）気候変動リスクについて考えたり、イーロン・マスク氏のように（？？）地球環境や我々の子孫たちの未来について考えたりする以前に、ただ単純に「安いから再エネを選ぶ」という時代になりつつあるわけです。

翻って、ここ日本での再エネ事情は一体どうなっているのでしょうか？？

私が調べてわかったことは、本当にひどいものでした。やはりエネルギーという観点から見ても、「日本は終わっている国」だなと感じてしまいます。

そのことについても以下で詳しくお伝えしていきたいと思います。

日本の再エネはなぜ導入が遅れているのか？？

日本ではまだまだ高い再エネ発電コスト

日本の再エネ（特に太陽光発電）の発電コストが世界に比べると高く、普及率も他の先進国やと比べても低いことが指摘されて久しいです。

実際に、前回記事で安いところだとすでに1円台/kWhを達成している国・地域が世界では出現してきていることを紹介しました⬇️

一方で、2015年時点で政府によって公式に発表されている日本の各種電源の発電コストをみると、太陽光発電は住宅用で27.3円/kWh、産業用（メガソーラー）で20.9円/kWhでした。

また、資源エネルギー庁が作成した「コストダウンの加速化について」という報告書によれば、2017年時点での太陽光発電の発電コストは、世界平均が9.1円/kWhなのに対し、2017年の日本平均は19.6円/kWhと、約2倍近く発電コストに開きがあります⬇️

https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/denryoku_gas/saisei_kano/pdf/008_02_00.pdf

上のグラフで明らかなように、風力の発電コストに至っては、諸外国と比べてもっと大きな差が生まれており、太陽光発電だけではなく、風力発電など他の再エネ発電コストを比べても、日本と世界では大きな価格の差が認められています。

しかもこの資源エネルギー庁の報告書で明らかにされているように、再エネの発電コストが10円/kWhで供給されている件数は、（陸上）風力では14%、（事業用）太陽光に至っては、たったの0.1%しか存在していません⬇️

これらのことからも日本の再エネ事情は、世界と比べてもお粗末極まりないと言えるでしょう。

それでは、なぜ諸外国に比べて日本の再エネ価格はこれほどまでに高いのでしょうか？？

日本の再エネが高い理由

日本の再エネが高い理由はいくつかあります。これに関しては自然エネルギー財団が2019年に出している報告書が参考になるので、もしお時間があれば読んでみてください⬇️

https://www.renewable-ei.org/pdfdownload/activities/Report_SolarCost_201907.pdf

この報告書でも述べられているように、「日本の太陽光発電の発電コストは下がってきているとはいえ、世界レベルからは大きく乖離」しています。実際に、調達価格等算定委員会の最新のデータをもとに、2018年の平均的な太陽光発電の発電コストの試算によれば、17.6 円/kWhであり、ここでも世界平均（9円/kWh程度）からすると倍近くも差がついていることがわかります。

以下に、日本の再エネが高い理由として現在までに考えられていることの中で主に論じられてきたことを列挙しておきます。

・全国的に山が多く、太陽光発電の設置に適した平野部が少ないこと。
・太陽光パネル（モジュール）の取引価格が、物価水準が変わらない欧米と比べて日本は5倍ほど高い。
・太陽光発電の設置費用も、欧米などと比べて日本は2〜5倍ほど高い。

・FIT(固定価格買取制度)の存在

太陽光パネル自体の費用や設置費用は年々低廉化してきているということなので発電コストに影響するとしても軽微なものになっていくことが予測されます。

一方で、私が着目したいのが、最後のFIT（固定価格買取制度）です。

FIT（固定価格買取制度）とは？？

日本では、太陽光発電など再エネの普及のために2009年から固定価格買取制度（FIT）の前身となる余剰電力買取制度がスタートしました。FIT自体は2012年7月からスタートしています。

あまりFITの詳細を知らない人向けに説明しておくと、FIT(固定価格買取制度)とは、年度ごとに政府が太陽光発電などの再エネでつくった電気の買取価格を決定し、その価格で10年間の買い取りを電力会社に義務付けるというものです。

この制度により、例えば太陽光発電を設置することによる経済的なメリットが生まれ、産業用だけではなく、家庭用でも投資の対象と考えて太陽光パネルを設置する人が年々増えています。

しかし、すでにご存知の方も多いと思いますが、FIT(固定価格買取制度)にかかる買取費用は、賦課金として各世帯の買電価格に上乗せされる形で国民が負担しています。

すなわち、自宅や産業用に導入した再エネ（太陽光発電など）で余った電力を買い取るのに（大手）電力会社が費やした費用を、太陽光発電など載せていない人たちまでが負担しているということです。しかもこの賦課金は年々増額していっています⬇️

上表でも明らかなように、2012年度には0.22円だったものが、2019年度には2.95円/kWと、電力を使用している我々国民全員が負担する額はなんとこの7年の間に10倍以上にもなっています。

しかし、いろいろ調べていたところ、この賦課金制度のことをきちんと知らない人が圧倒的に多い（そのうち大半は賦課金の存在すら知らない）という情報が出てきて、私は非常にびっくりしました⬇️

ということは、賦課金のことを知らずに電気料金を支払っている人たちは、なぜ電気代が高くなっているのか？？ということにすら疑問すらもっていないというのでしょうか？？というかそれ以前に、もしかして電気代が高くなっていることにすら気づいていない？？

少し話が傍に逸れましたが、経産省は2030年度の再生可能エネ導入目標（＝電源構成全体の24％）が実現した場合、賦課金が3.5円/kWhにまで増えるとの試算を公表しています。私はこの制度によって（太陽光発電を載せていないのに）家計が圧迫されている人たちがいるというのは、本当におかしな話だと思います。

もちろんFIT(固定価格買取制度)が日本における太陽光発電の普及に一役買っていることは否定できませんし、これをもって「社会全体として将来プラスになるのだから太陽光発電を載せていない人も文句を言うな」という風潮もあるようですが、私はFITには最初から反対でした。なぜなら、そもそも私が太陽光発電を（蓄電池とセットで）載せようとしている目的は、あくまでも「電力の自給自足」のためであって、太陽光パネルを投資商品とみなし、それで発電した電力を買い取ってもらって儲けようなどという浅はかな考えなど最初から持ち合わせていなかったからです。それに、そのように自主的に太陽光パネルを載せようと思っているのに、政府に抱っこにおんぶしてもらってでもつけたいなどとは全く思っていなかったからです。

ですから私は、FITをやるのであれば、その分を電気料金上乗せなどというせこい方法で国民に負担を無理強いさせるのではなく、現行の税金制度の中でできる範囲内だけでやるべきだと思っています。

ただ私が太陽光発電を導入するときにはそのような制度がある以上、もちろんありがたく使わせてもらいますが。私も納税者の一人ですからね。

ところで、これも太陽光発電を載せている方などはすでにご存知の通り、住宅用太陽光発電の買取保証期間は10年と定められているため、2019年には余剰電力買取が始まってから10年を迎え、この価格が保証されなくなりました。2019年以降は買取価格が終了した対象者に向けて電力会社各社が、さまざまなプランを発表しているため、太陽光発電を導入している人たちは個別にこれらのプランを契約されていることと思います⬇️

FITが太陽光発電コストを上げている？？

先ほどお示しした自然エネルギー財団の報告書によれば、FITの古い認定年度（2012年〜2014年度くらいまで）の案件は当時の買取価格を保持したまま、依然として大量に残存しています⬇️

https://www.renewable-ei.org/pdfdownload/activities/Report_SolarCost_201907.pdf

これらの認定案件では、部材の調達コストも高く、様々な費用がかさ増しされている傾向が見られるようです。

実際に、2012~2014 年度の古い認定設備の買取価格は、32円〜40円/kWhであり、2017~2019 年度の買取価格14~21円/kWに比べると、2倍から3倍の買取価格となっています。

こうした古い認定設備の買取価格は、潜在的に高い収益が期待されます。そうした潜在的利益は、発電事業者のみならず、部材のサプライヤーやEPC事業者、地権者、FITの認定権利の保持者等、様々な関係者に配分されていきます。そしてこれらにかかった費用を、賦課金という形で日本の電力消費者は余分に払っており、そのため「再エネ＝コスト高」という構造を生み出してしまっているのです。

すなわち、コスト削減努力をすればよりコストが下がっていくはずであるにもかかわらず、FIT（固定価格買取制度）による潜在的利益が大きいために、それを各関係者で配分することで、見た目のコストが下がらず、コストが高止まりしてしまっている、という話です。

でもこれって全く本末転倒な話ですよね。太陽光発電を業務用・産業用だけでなく、一般家庭にも安く広く普及させるために始めたはずの制度のせいで発電コストが上がってしまう、なんて・・・。

それでも再エネ（特に太陽光発電）の発電コストは下がっている！！

では、日本の再エネ電源による発電コストを下げるためにはどうすれば良いのでしょうか？？

日本における太陽光発電の発電コストを低下させるための対策として、まず挙げておきたいことはFIT(固定価格買取制度)による余剰電力買取価格の引き下げです。

これに関しては、10kW以上の産業用太陽光発電は、2012年度が「40円/kWh」だったのに対し、2020年度は「13円／kWh」と、実に27円も引き下げられています。家庭用太陽光発電だと「42円/kWh」であったものが、「21円/kWh」となっています。

ちなみに欧州での買取価格は2019年度で平均7円/kWh程度となっています。ですから日本でも将来的には段階的にもっと下げられていくことになるでしょう。

次に入札制度を導入することです。これに関してはすでに始まっており、2019年には、入札制度は500kW以上からと引き下げられました。これにより固定価格買取制度よりも1kWhあたりの買取価格が安くなっています。

また、そのほかにも太陽光パネルモジュールの低廉化や設置費用の低コスト化も年々進行しており、これらがミックスされて、今後ますます太陽光発電による発電コストは安くなっていくでしょう。

というか実際に何度も申し上げている通り、太陽光発電を含めた再エネの発電コストは、海外に比べればお粗末とはいえ、すでに日本国内でもどんどん安くなっていっているのです。この流れをせき止めることはもはや誰にもできないでしょう。

さらに、上記のような買取価格を引き下げるという対応の他にも、「自家消費型太陽光発電」を推進し、FITによる売電制度から自立させていくといった取り組みも進んでいます。これに関しては次回詳細に書いてみたいと思います。

それでは、日本国内でも太陽光発電を含めた再エネの発電コストは低廉化していっているのにも関わらず、日本で再エネ導入が遅れているのは、一体なぜなのでしょうか？？

日本政府（経産省）が再エネ導入を拒んでいる！？

2018年に閣議決定された「エネルギー基本計画」の中で、日本政府（経産省）は30年度の電源構成に占める再エネの比率を「22～24％」にする目標を掲げていますが、ドイツは2030年に50％以上、フランスは2030年に40％、スペインは2020年に40％、イギリスは2020年に31％にする目標を掲げています。諸外国に比べて日本の目標は著しく低いと言わざるを得ないでしょう⬇️

https://www.enecho.meti.go.jp/category/others/basic_plan/pdf/180703.pdf
しかも日本の場合、目標に掲げる再エネの比率の半分の約8.8～9.2％はすでに存在する一般水力発電が含まれています。すなわち、それを除けば2030年時点で太陽光は7％、風力は1.7％、バイオマスは3.7～4.6％の比率に過ぎないことになります。

経産省の資源エネルギー庁は、「コストダウンの加速化について」という報告書の中にも自ら書いているように、再エネのコストが日本でも他の電源に比べてはるかに低廉化していくことは十分予測しているはずです⬇️

https://www.meti.go.jp/shingikai/enecho/denryoku_gas/saisei_kano/pdf/008_02_00.pdf

それなのに、このようなショボい目標を掲げているのは、まるで「私たち日本は世界の再エネへの転換に反対します！！」と言っているようなものです。

このような日本政府の態度は、まるで国内での再エネ導入を拒んでいるかのようです。

それではなぜ日本政府はこのように再エネ導入に消極的なのでしょうか？？

日本の再エネ導入の最大の足かせは”原発ムラ”！？

このことに関して、明確に答えを出している方がいらっしゃいます。

それは、慶應大学経済学部名誉教授の金子勝先生です。

彼によれば、「（再エネの）コストが高いのは、経産省と電力会社が原発にこだわり、再エネの普及に本腰を入れていないから」であり、日本国内で再エネ導入がなかなか進まない「本当の原因は、基本計画もあげている『系統制約等の課題』なのだ」と主張されています⬇️

当たり前の話ですが、再エネの発電量が増えてもその電気を必要としている人の元へ届けるには、送配電網の能力が伴わないと普及しようがありません。

実際日本では、大手電力会社が基幹送電線の空き容量がないことを理由に、再エネの発電事業者の接続を拒否する事例が相次いでいます。また再エネ事業者に法外な「送電線の工事負担金」を要求する事例も多く存在します。それが再エネの普及を妨げているのです。

しかし本当に送電線に空きはないのでしょうか？？

これに関して、実際には基幹送電線の利用率は19.4％と20％未満であり、10％未満のものもあることが京都大学大学院経済学研究科特任教授の安田陽氏と山家公雄氏の試算から明らかにされています。このことについて、電気事業連合会（電事連）の勝野哲会長は2017年11月の会見で、送電線に余裕があるのに再エネが接続できない状況を指摘されると、「原子力はベースロード（基幹）電源として優先して活用する」と語りました⬇️

これはもはや完全に「お笑い」としか言いようがありませんよね。

唯一の原爆被爆国で、かつ史上最悪の原発過酷事故を起こしておいて、此の期に及んでまだ原発を利用する気でいるというのは、どのような神経なのでしょう？？

このような人たちが日本中枢で日本が進むべき道を示し、舵を取っているというのはなんたる喜劇（悲劇？？）でしょうか。

要するに、日本政府は太陽光や風力などの再エネ・自然エネルギーの利用・導入にアクセルをかけるどころかブレーキを踏み、（本来は必要のないどころが害悪である）原子力発電を優先させる気でいるのです。

すなわち、日本国内における再エネの普及を妨げているのは、電力会社が不良債権化している原発の再稼働を最優先しているためなのだということです。

こんな国がまともな国であるはずがありません。

ところで、上記の送電線の問題に対して、金子先生は、発送電分離を「法的分離」ではなく、「所有権分離」方式でやるべきだと主張されています。

なぜなら、法的分離だと持ち株会社が傘下の発電会社が潰れないようにし、地域独占を守るために、発電会社の不良債権化した原発で発電されたエネルギーを優先的に買うように経営することが可能になるからです。

逆にいえば、本格的な所有権分離を行うことによって、原発という不良債権を抱えた発電会社は経営が立ち行かなくなるとともに、電力の地域独占を崩すことができます。

それができれば、新電力の参入障壁もなくなり、「真の電力自由化」がもたらされることになるかもしれません。

そして最後に金子先生は、「本当に再エネを”主力電源化”し、世界的なエネルギー転換（火力や原子力から再エネへ）への遅れを取り戻すには、既得権益中の既得権益である”原子力ムラ”を解体する電力大改革が必須なのだ」と述べておられます。

これに関しては私も大賛成です。