チリの家づくりブログ 〜WELLNESTなマイホーム計画〜

住宅業界のトップランナーと共に、「一生健康で快適でエコ」な家づくりを目指します

WELLNEST HOME(ウェルネストホーム)で超高気密・高断熱住宅を建てるまでの記録です

【太陽光発電システム】支配からの卒業 〜電力の生産者になろう!!〜

こんにちは、チリです。

本日は2020年9月5日土曜日です。


さて、今回のタイトルはまるで尾崎豊の代表作の歌詞のようになってしまいました(!?)が、私が目指す究極のところは、まさにこのタイトルの通りです。

そして実はこのタイトルは私のリバタリアンとしての人生哲学にも通じることです。


ちなみに前回記事では、電力料金というのは我々一般消費者(=現代社会版奴隷)から搾取するためのシステムになっていること、そして搾取されないようにするためにはできるだけ低燃費な住宅を作ること、そして電力をどこから買うかも重要で、できれば電力の地産地消を考えよう、という話をしました。


今回は、「電力の地産地消」からさらに一歩進んで、「電力の自給自足」について書いてみたいと思います。


そして、数回前の記事でも述べたように、自家発電・自家消費のさらに先にあるものは「完全なオフグリッド化」です。もしこれができれば誰にも縛られない、本当に自由な生き方ができるようになるかもしれません。そんな世界を想像しただけでも私はワクワク・ドキドキしてきます。


それでは、以下で私が目指す「オフグリッド」について、述べていきましょう!!

オフグリッドで電力会社に依存しない暮らしへ

エネルギー自給率の低すぎる国=日本

前回記事で、「エネルギー供給の仕組み」について解説しました。


簡単にまとめると、石油などの化石燃料を主要エネルギー源としたエネルギー供給システムは、支配者層の人たちが作り出した「上意下達の資本主義経済」の下でのシステムの一環であり、結局のところ我々一般大衆(=現代版奴隷)からカネを巻き上げるためのシステムだ、ということでした⬇️


そして、石油などのエネルギー源として必要な資源は、サウジアラビアやアラブ首長国連邦などアラブ地域の海外からの輸入資源であり、この資源を購入するためにこれまでに天文学的な資金が国外に流出していっています。


当たり前の話ではありますが、これら自給率の低いものは地域経済どころか国内経済も活性化させることはできません。


これは多くの人にとって周知のことですが、日本の食料自給率はカロリーベースで4割もなく、諸外国と比べてもこれはかなり低い水準です(生産額ベースでは70%弱)⬇️


また、木材住宅を新築される人たちにはぜひ知っておいてほしいのですが、木材自給率はもっと低く、わずか25%程度しかありません⬇️

しかし、実は日本で最も自給率が低いものといえば、エネルギーです。実に約95%を輸入に頼っており、わずか6%弱しか自給できていないのです(表は
エネルギー自給率とは?
より拝借)⬇️

これは他のOECD諸国と比べてもダントツに低い水準です。


資源輸入品目としては「石油、天然ガス、ウラン、石炭」。これらたった4品目を輸入するためだけに、日本は莫大な資金(年間20兆円以上)を国外に流出させているのです。

国家予算が40兆円ほどの規模の国が、20兆円以上もの大金を毎年海外にプレゼントしているというのは、日本経済にとってマイナスでしかない、ということは誰の目にも明らかでしょう。なぜなら、その分が全て時給できれば、その20兆円が日本国内の経済活性化のために使われることになるのですから。

エネルギーを”消費”するのではなく”生産”する

このようなエネルギー資源を他国に頼っている限り、真に自立した国とは言えないと私は考えています。また、このようなロックフェラー財団を代表とする超資本家階級の人々を中心とした石油資源供給システムにこぞって群がる構造自体をなんとかしないと、我々は一生奴隷のままです。


とはいえ、その支配者層の一角を担うロックフェラー家でさえ、石油資源に頼るこれまでのシステムの維持は困難だと考えたのか、その巨大資本を化石燃料投資に費やすことはやめて行こうという流れになっているようです⬇️

何れにせよ、このシステムから脱却するために必要な根本解決策として、やはり自然エネルギー中心の社会にしていくことが必要だと私は考えています。そして、再エネの中でも太陽光発電システムを導入することは、今や一般家庭においてもさほど困難ではない状況になっています⬇️


もし、このような太陽光発電のような再エネ導入により、今よりもっと小さな単位(各家庭や施設単位)でエネルギーを生産することができていけば、確実に社会構造も変わっていきます。


例えば自宅に太陽光発電を導入して自分たちで発電してそれで電力を賄うようにすれば、より高い電気料金を節約することができるようになります。それはつまり、別のところにコストをかけることができるようになり、より豊かで便利な生活を営むことができるようになる可能性がある、ということです。特に、「消費のための支出)」ではなく、「生産のための支出」をするように各々が意識していけば、支配者が作り出した経済システムに依存しなくても、それぞれがお互いに補完しあえる状況を作り出すことができ、より一層豊かに、そして楽に暮らせるようになると私は思います。


それと同時に、もし作った電力が余れば、それを自宅周辺の地域に活用してもらうことも可能になり、今までの「上から下へ」のエネルギー供給システムが、「下から上へ」と変革する可能性だってあるわけです。


すなわち、これまでエネルギー(電力)を大手電力会社から購入することしかできずに、”消費者”という枠から逃れられなかった我々が、これからはエネルギーの”生産者”として各々が社会で活躍することができる時代へとすでに突入している、ということなのです!


これは我々一般の消費者にとって革命的なことだと思いませんか??


社会の中の電力システムを金利で考えれば、我々はとても高金利な資産を未来に負担させているのだ、ということに多くの人たちに早く気づいて欲しいと私は思っています。

これからはその「消費」「生産投資」に変えていくことが大事で、それはすでに一般家庭でも太陽光発電システムを導入すればできるようになっているのです。

自家発電からオフグリッドの時代へ

さらに、太陽光発電システムは家庭用ソーラーパネルだけではなく、容量の大きい蓄電池もセットで導入すれば、日中ソーラーパネルが発電しているときのみならず、夜間発電していない時にも自家発電した電気を使用することができ、電力消費の自給率を飛躍的に高めることができます。


前回記事でも書いたように、住宅省エネ性能を極限まで高めていけば、ほぼ電気代がかからない状態になり、災害時による停電など緊急事態のとき以外の日常では、完全にオフグリッド化していくことも全くの夢物語ではなく、実現可能なレベルになってきていると思います。


先述した通り、太陽光発電(+蓄電池)はエネルギーを”消費”するのではなく”生み出す”「生産財」であって、「消費財」ではありません。このような生産財を手に入れて、我々みんなが「エネルギー消費者」から「エネルギー生産者」へと変わっていくことこそ、これからの時代に求められていることです。


すでに世界では、太陽光発電システムなどを使用して電力会社から電気を買っていない人たちがたくさんいらっしゃいます。個人レベルでも、企業レベルでも、再エネ導入により自分たちで電力供給システムを作って、エネルギーの自給自足をしている人たちが増えているのです⬇️

https://www.renewable-ei.org/pdfdownload/activities/CorpCSreport_20190808.pdf

世界の金融機関でさえ、電力というエネルギーをリスクと捉え、電力会社から電気を買っていたとしても、導入比率をマネジメントしているほどです。


すなわち、エネルギーに目を向けた時に、今後の世界のトレンドは間違いなく「オフグリッド(=完全なエネルギー自給自足)」へ向かうということです。実際に、蓄電池をはじめとしたオフグリッドのためのデバイスやテクノロジーがどんどんフォーカスされてきています。


ですから、電力会社の広大な土地を利用した巨大発電所や長大な送電線網は、すでに過去の遺物となりつつあり、無用の長物となっていく可能性が高いと私は思います。

一部の人間が支配するグリッドシステムから、コミュニティグリッドへ

そして、さらに「オフグリッド」を目指す人たち同士が地域・コミュニティの中で繋がり合い、それがネットワーク化していき、新たに知的な電力網が生まれ、大きなコミュニティグリッドができるという時代もすぐそこまでやってきています⬇️

https://taiyoko-ch.com/knowledge/smart-grid.html


ただそれには大きな課題も残っています。


前回までにお話してた通り、そもそも電気を送る送電線が大手電力会社の私物のようになっており、電気の大原則であるはずの「Point-of-Load」とはかけ離れた仕組みになっています。


つまり、大手電力会社が支配する送電線網の下では、電源をまとまった場所で定電圧化して、そこから配線やパターンによって使う回路まで届けるという、言わばデリバリーサービスのような仕組みになっており、料理をその場で調理するケータリングサービスのような手法は取られていない、ということです。


しかし、欧米ではスタンダードとなりつつある「スマートグリッド」のような仕組みがより一層発達・進化すれば、材料持参で出向いてきて、その場で作ってもらって熱々のウチに食べられるというサービスがエネルギー産業の中にも出てくると思いますし、ここ日本でも真の意味で地域社会がネットワーク化し、より一層各家庭や地域同士を結びつけることのできる「コミュニティグリッド」が発達していくはずだと思います⬇️

新たな送電線網構築で完全に自由な電力供給を

そのためにはやはり完全な「発送電分離」が必要だとは思います。


「発送電分離」とは、以前の記事でも取り扱いましたが、送電線の利用を自由化し、公平なものにしていこうという趣旨のものです⬇️

この記事でも書いたように、託送料金の問題などもあり、発送電分離は「法的分離」ではなく、「所有権分離」方式でやるべきだということでした⬇️

すなわち、政府は「送配電部門の中立性を確保するために」発送電分離が必要だと述べていながら、あくまでもそれは「法的分離」でしかなく、中途半端なものでしかない、ということなのです。ですから、飯田哲也さんや金子勝先生がおっしゃる通り、送電線の所有権分離が必要なのだろうと思います⬇️


しかしながら、現在の上意下達のシステム・仕組みをそのままにしていては、送電線の所有者が誰に変わろうとほとんど意味がないのです。余った電気をグリッド管理者に買ってもらっても、相変わらず各地域で発電した電気は送電ロスされてしまいます。


ですから、発送電の所有権分離も必要なことかもしれませんが、それ以上に必要なのは、これまでの上意下達の送電線網から、コミュニティごとに作られる新たな送電線網へと切り替わり、完全に「下から上へ」と繋がれるということだと私は考えています。


そして、完全な形でコミュニティグリッドが作られ、コミュニティごとに送電線網が完備されれば、もはや誰も電力会社から電力を買う必要がなくなり、それにコストを割かなくても良くなります。そうなれば、地域経済をより活性化することにつながり、個々人がより一層豊かに生きていくことができるようになると私は思います。

支配からの卒業

何度も書いてきた通り、大手電力会社は原発推進政策を政府と一体となって推し進める邪悪な組織です。このような悪の組織と完全に縁を切れるのなら、私はなんでもやってみたいと思っています。


そして、私にとっては今回新居を構えるタイミングがそのきっかけになるかな、と思っています。


とりあえずエネルギー(=電力)に関しては太陽光発電+蓄電池を新築の自宅に導入することで、電力の自給自足に向けた下準備を進めていきたいと思います。最終的には電力を完全に自給自足することにより、大手電力会社とは一切関わり合いにならず、系統(送電線)から切り離された「オフグリッド」生活を目指したいと思っています。


本当は電力だけではなく、水や食料も自給自足できればそれに越したことはありません。


水は井戸を掘って地下水を得られるようになれば自給自足できますし、食料は家庭菜園で野菜や果物を耕せれば、かなり独立・自立した生活を営むことが可能になり、現在の経済システムからより一層脱却できることになります。


私はそこを目指せるなら目指したいですが、もちろん今はまだ急には無理だと考えています。


しかしながら、目指すべき方向性は変わりません。


それは、一言で言えば「支配からの卒業」です。


以前にも述べた通り、電気代やガス代、水道代、食料代が払えるようになることが本当の”自立”ではありません。本当の”自立”とは、電気を電力会社に、ガスをガス会社に、水を水道局に、食料をスーパーやコンビニ、デパートに頼らずとも、自分で自給自足できることなのです。


そしてそれができれば、本当に自由で独立した生活が営めますし、自分が生産者になることだってできるのです。





本日は以上です。


「太陽光+蓄電池」の具体的な手法については、いずれまた我が家の例とともにお示ししていければと思っていますので、よろしくお願いいたします!!

【太陽光発電システム】電気代どこに払いたい!?

こんにちは、チリです。

本日は2020年9月4日金曜日です。


さて、気づけば夏も終わりに近づき、2月から半年間書き続けてきたブログも、ついに(やっと!?)50投稿を超えました。ここまで少しずつでも頑張って書いてきた甲斐あってか、1ヶ月間にのべ6000人もの人たちに読んでいただけるブログとなりました。


もちろん何万人、何十万人の方がお読みになっている先輩施主ブロガーさん達と比べるとまだまだブログの規模としてはショボいですし、投稿回数・更新頻度もかなり少ないのですが、私は「量」より「質」だと考えていますので、記事の内容を濃いものにしていくことで、他の施主ブログとは一味も二味も違うブログにしていきたいと思っています。また、私にしか書けないようなこともどんどん書いていきたいと思っています。


いずれにせよ、読者にとって何か少しでもお役に立つことがあれば、私にとってはそれ以上の喜びはありません。


また読んでいて不明な点や疑問・質問などありましたら、なんでもコメント欄に記入いただければ、と思っております。


それでは、今日のところ始めていきたいと思います!!(松尾先生風に)


今回も前回に引き続き、さらに電力消費について皆さんと一緒にもう少し深く考えていきたいと思います。

電気料金=搾取するためのシステム

上乗せされている原発関連費用

さて、前回記事では日本で高まる電気代のことについて論じました。


その中でも、FITに伴う再エネ賦課金が電気代を高くしている一因であることは間違いないけれども、さらに問題なのはそれよりもむしろ、託送料金に上乗せされ続けている「原発関連費用」である、ということを解説いたしました。これはもちろん政府(経産省)と大手電力会社が結託して、今後も原子力を「重要なベースロード電源」として扱うということにしているからです。すなわち、経産省や大手電力会社にとって原発の再稼働は既定路線なのです。


しかし、百歩譲って今後も原子力を主力電源の一つとして使っていくとしても、前回記事でも断罪した通り、原発にかかるコストを何の了承もないままに我々国民が負担する、ということはどう考えてもおかしいし、完全に違憲です(財産権の侵害)。しかも、あの3.11の大惨事で誰もが原発の恐ろしさを垣間見たのにも関わらず、国民に了承も取らずに国が大手電力会社と結託して原発推進政策を取るなど、言語道断です。霞が関の役人ども(本当は彼らを国家公務員とするのはおかしい)も、えらい頭をそんなずる賢い方向に使うのではなく、もっと国民のためになるようなことに使いなさい、と言いたいところです。


もちろん私は電力についての専門家でも何でもありませんが、世界が「脱原発」、そして「再エネ普及」に向かう中で、唯一の戦争被爆国であり、さらに3.11の原発事故によって日本全土が放射能汚染に見舞われたにも関わらず、日本(の産業界)がこれほどまでに原発に固執し、さらに再稼働に向けて舵を切っている様は、もはや異常という他ありません。

電気料金=財産を巻き上げるシステム

このブログを読まれている方々には、私たちはそのような異常な国に住んでいるのだ、という自覚をしっかりと持っていただきたいと思います。


そして、また厳しいことを言うようですが、今後も大手電力会社に高い電気代を払い続けるというのは、「新たに税金を払い続ける」ようなものであり、搾取されるシステムに加担している(無理やりそうさせられている)のだ、ということをここで再認識してもらいたいと思います⬇️

特集:電気代は税金となった 2017年2月7日号 - 週刊エコノミスト


これまで述べてきたことからも、電気料金というのは実質的に政府や大手電力会社(株主たち)が結託して自分たちに都合の良いように設定できるものであり、大衆から財産を巻き上げるシステムの一つとして存在している、ということです。

エネルギー供給不足=致命的なリスク

当たり前のことかもしれませんが、「エネルギー」というのは、例えばミトコンドリアの糖のエネルギー代謝によって作り出されるATP(アデノシン三リン酸)が全ての生命活動を支える基本的なエネルギー通貨となっているのと同じく、現代社会においてあらゆる産業・経済活動を行っていく上で絶対になくてはならないものです。逆に言えば、ミトコンドリアが作り出すATPがなければ、我々は健康を維持することができないのと同様に、現代社会においてエネルギー供給が足りなければ、日々まともな生活を送っていくことすらできない、ということです。


日本を含めて我々が生きる現代社会においては、十分なエネルギー供給が当たり前になっているために、それが理解できていない(理解はできていても日々の生活においてほとんど意識していない)人があまりにも多すぎるように思います。
そして、そのような方々の多くは、生きていくのが精一杯であるために、世界のエネルギー事情がどうなっているのか、あるいは日本ではエネルギー事情がどうなっているのか、などに実は興味すらないのかもしれません。以前の記事でもお示ししたように、「再エネ賦課金」なる存在があることすら知らない消費者が大半である、ということもその証拠の一つでしょう⬇️

すなわち、我々が生きる現代社会においては、例えば「電気代が高くなっているのは何故なのか?」などといった(私からすれば考えて当然の)ことについても、それを意識するにせよしないにせよ、とりあえず電力会社にお金さえ払えば、日々の生活に必須のエネルギー供給が日本中くまなく行き届くシステムが出来上がっているわけです。逆に言えば、電力会社にお金を払わなければ、あるいは電力会社からのエネルギー供給が絶たれたら、日々の生活が営めなくなってしまうリスクがある、ということです。


私はこれは、現代社会システム(=支配者の都合により作られた上意下達の資本主義システム)における我々一般人(=被支配層の一般大衆=現代社会版奴隷)にとっての最大のリスクであり、最大の欠陥であると考えています。


このような話をすると、「奴隷だなんて、なぜそのような卑屈な考えしかできないのか?」と言われる方もいらっしゃるかも知れません。しかし、私はもちろん何も卑屈な考えからそのようなことを申し上げているわけではありません。私がこのように言うのは、歴史的にみた時に事実ベースの話として、この現代社会の資本主義システムの大元は、超富裕層(=資本家階級=支配者層)に属する人間たちによって作られてきたのであり、そのシステムを利用する(させられている)側である我々一般大衆が彼らを超えてそのシステムを作り変える存在になることなど不可能であるということを理解しているからです(*誰がどのような形で支配者層に君臨しているのか?という話はここではしません)。
私はこの理不尽ではあるが歴然たる事実を完全に受け止め、「我々はあくまでも支配される側の人間なのだ」という視点から様々な事象を捉えています。そして、被支配層であるがゆえにジタバタしても始まらない。その冷酷な事実を受け留めた上で、どのように考え、どのように行動し、どのように生きていくべきか、ということを常に模索しています。そして、システムを「作り変える」ことができないのであれば、自ら新しいシステムを「一から」作り出し、支配者層が作り出したシステムを利用しなくても良い仕組みができれば良いと考えています。


また、そのような話をすると、「知らぬが仏だ」という人も少なからずいます。このような人たちからすれば、「自分が現代社会システム上支配される側の人間だなどという事実を知っても何も変わらないし、何も変えられない。それなら何も知らずに考えずに生きていく方が幸せだ」というわけですね。もちろんそういう生き方も他者に迷惑をかけないならば誰も文句は言わないでしょう。しかしながら、ほとんどの中間層が貧困層に転落していくことが予想されているこれからの時代、「知らぬが仏」ではなく、「知らぬが地獄」になる可能性の方が高いと思いますから、せめてそのような事態にならないよう、あるいはそうなった場合にどのように生きていくべきなのかを各自が真剣に考えておくべきだと私は考えています。

エネルギー供給システム=大衆支配のための道具の一つ!?

話が傍に逸れましたが、とにかく私がここで言いたいことは、「現代社会におけるエネルギー供給システムも、すべて支配者側の人間たちが自分に都合の良い形で作ってきたものだ」ということです。


実際に、これまで勃興してきた様々な産業は石油を燃料にして成り立っているため、石油がすべての資源の中心的な存在であり、それが上から下へ与えられる「上意下達のヒエラルキー構造」が形成されてきました。簡単にいうと、上から順に


石油利権の奪い合い(戦争)→石油コンビナートを作って石油を精製・供給→あらゆる産業や各家庭で使用


という流れになっていると言えるでしょう。簡単に言えばこの構図の中において、我々は「働かされ、搾取される」側(=現代版奴隷)として存在しているのです(もちろん社会はそんな単純な構図ではないことはわかっていますが)。


このヒエラルギー構造は支配者層にとっての「金儲けの源泉」です。


例えば日本の年間電気消費量は全体で 1兆 kWh を超えており、1円/kWh値上げしただけで1兆円以上を一気に儲けることができます。


実はこれは金融や特許ビジネスも同じ仕組みです。


例えばメガバンクが儲かるのはなぜかというと、預金量が何百兆円もあり、貸出金利と預金金利との間で1%のサヤを抜いただけで何兆円も儲けられるからです。また、2018年にバイエルに買収されたモンサントのような企業が世界規模で遺伝子組換え作物や遺伝子編集技術を使って種子を独占しようとしているのも同じ目的です。遺伝子に特許を設けることによって、無断で種子を使用することは全て特許侵害として賠償させることすら可能になり、特許料だけでも莫大な利益を得ることができるのです。


すなわち、大衆を支配した上で、なおかつ金儲けもできるという一石二鳥のシステムです。


このような大手電力会社(エネルギー)、大手メガバンク(金融)、大手バイオ企業(医薬・バイオ)において、実は限られた人間たちがバックドア・回転ドアで密接に繋がっている、ということについてどれくらいの人がその事実を把握し、それが一体どのようなことなのか、ということをどれくらいの人が理解しているでしょうか??
さらに言えばここに武器商人(戦争産業)が絡んでくるのですが、ややこしくなるので割愛します。


このようなことが理解できて初めて、エネルギー問題の本質も見えてくる、と私は思うのです。


逆に言えば、このようなことが理解できていないのに、原発がどうとか、再エネがどうとかいう話をしても、結局同じシステム(=支配者層にとって都合の良いシステム)の下での議論である限り、何の意味もないしそのヒエラルキー構造が変わるわけでもない、ということです。支配者層にとっては、下々のものが言い争いをしている。そのような滑稽な構図として写っており、裏でほくそ笑んでいることでしょう。

まずは自宅での電力の消費量を減らすこと!!

住宅の躯体性能を高める=低燃費な家づくり

ではそのような搾取されるシステムから逃れるために、私たち一般の消費者はどのように対抗していけば良いのでしょうか??


私はその答えの一つが


住宅の躯体性能を上げてできるだけ低燃費な家を作る


ということだと思っています。


すなわち、住宅自体を高断熱化・高気密化するということです。


住宅の躯体性能に関しては、我らが今泉さん(日本エネパス協会代表理事)が大変わかりやすい動画を作られているので、参考にしていただければと思います⬇️


躯体の優先順位の深堀り、その4(まとめ)


また、躯体性能が悪い場合に、そのリカバリー方法としていろんなやり方があるよ、ということを特にラグジュの本橋さんがまとめていらっしゃるので、その動画も参考にされると良いでしょう⬇️


【永久保存版】本橋・松尾・今泉・早田が徹底討論!「みんなが納得できる住宅の性能基準はどのくらい?」

【もう買っちゃった家のリカバリーの方法って?②】築10年以内の家のリカバリーをコスト別に考える!

【もう買っちゃった家のリカバリーの方法って?③】築10年以内の家のリカバリーを実践した!チャンネルあきさんとコラボ!!

特に3つ目のチャンネルあきさんとのコラボ動画では、あきさんが自分が購入した住宅を自分でリフォームして躯体性能をリカバリーしているという話が出てきて、非常に興味深いと思いました(が、誰でも真似ができるとは思えませんが・・・)。性能の悪い住宅に住んでいる人は、あきさんもやられているように、性能の良い内窓だけでもつければ、だいぶ住宅全体の性能を高めることができるのではないでしょうか??


とにかく、住宅の断熱性・気密性、すなわち住宅の躯体性能を高めることにより、低燃費な家づくりを目指すことができます。


そうすることによって、一般家庭での電力消費をできるだけ少なくすることこそが、原発関連費用がカサ増しされて無駄に高くなっている電気代をできるだけ支払わないための第一歩だと私は考えています。


そして私はその段階が達成できれば(できなくても)、次に「できるだけ大手電力会社に直接電気代を支払わない」ということを考えていくべきだと考えています。

電気代は「安ければ良い」というものではない!!

電気代は安ければ良いのか!?

ところで皆さんは、「電気代は安ければ安い方が良い」と思っていらっしゃらないでしょうか??


こんなこと聞くと、


「そんなん当たり前やろ!!」

「高い電力をわざわざ買うやつなんかおらんやろ!!」


という声がたくさん聞こえてきそうです・・・(;^^)


2016年4月の電力の小売全面自由化という新しい制度が始まり、これまでは一般電力事業者(東電や関電など10社)によって独占されていた電力事業に、新規参入の小売電気事業者(いわゆる「新電力」)も参入できることになりました。そして、この際にまず強調されたのが「新電力の切り替えで電気が安くなる」というものでした。この「電気料金が安くなる」というのは、我々一般消費者にとっては非常にわかりやすい話です。単に電気料金が削減できるということですから、各々安いところを探せばいいのです。


しかし、本当に「安いだけ」で選んでしまって良いのでしょうか??

エネルギーの地産地消を考えよう!!

「電気代は安ければ安いほど良い」と考えている人には、以下の話を読んで今一度もう少し深く考えてみてほしいと思います。


実は、新電力の小売事業参入の際に、強調されたことの2つ目として「エネルギーの地産地消で地域から流出するエネルギー費(=電気代)が削減できる」というものがありました。私も「これからはエネルギーを地産地消することにより、地域分散型のネットワーク社会を作っていくことが重要だ」と考えていますので、自分が電力を買う際にはできるだけ地域に根ざした電力会社(しかも再エネ推し)から購入したいと考えています。


ところが、この「地産地消、流出エネルギー費」の話は、一般消費者にとっては「電気代が安くなる」ということほど直接的な便益を感じられないために、まだまだ意識されていないように思います。


しかしながら、本当に誰にとっても安い電気料金を提示できる新電力は、旧一般電気事業者関連(=大手電力会社関連)か、大型の化石燃料などの発電所を保有する一部の新電力ばかりです。実際に地域自治体でもESP方式(詳細は割愛)で決まった電力の供給会社は、すべて当該エリア外の旧一般電気事業者関係や大都市に本社のある新電力だったそうです。特に、エリア外の旧一般電気事業者は、他のエリアに食い込むため破格の料金を各地で提示して安売り競争の主役になっています(実はここにはもっと深い問題がありますが、割愛します)。


このような「電気代が安くなるから」という理由のみで電力会社を選んでしまうと、場合によっては、電気料金の削減分をはるかに超えるエネルギー費の流出につながることは十分にあり得ます。そうなれば地域からお金が出ていくことになり、回りまわって地域の経済にマイナスの影響を与えることになります。このことが地域に住むすべての人に関わるのだ、ということをもっと多くの人に認識していただき、電力会社選びにはもっと慎重になるべきだと私は思います(電力会社選びに関してはまた別の機会に書いてみたいと思っています)。


結局のところ、短期的な価格にとらわれた安売り競争は、地域の疲弊を招き、地域経済の持続的な発展につながらないということなのです。


ですから、皆さんも新電力を選ぶ場合は、ぜひエネルギーの地産地消を目指していただき、できれば地元の、かつクリーンな再エネを推奨している新電力を選んでいただければ、と思っております。



それではいよいよ次回から、「オフグリッド」について述べていきたいと思います!

【太陽光発電システム】電気代はなぜ上がり続けるのか!?

こんにちは、チリです。

本日は2020年8月28日金曜日です。


さて、実は「太陽光発電(+蓄電池)」について長々と書いてきた中で、今回からの記事こそ、私が最もみなさんにお伝えしたい内容のものになります。内容的には私なりにかなり深いところまで考えて書いているつもりですし、ここで触れる話は有名住宅系YouTuberや並み居る施主ブロガーなどにもほとんど取り上げられていないことだと思いますので、ぜひ理解できるまで何度も読んでみてください!!


前回記事の最後に「次回からオフグリッドについて書く」と述べましたが、今回は電気代が高騰を続ける日本において、我々一人一人が電力消費についてどのように考えていけば良いのか??ということについて、私から問題提起をさせていただければと考えています。

上がり続ける日本の電気代

高騰する電気代

突然ですが、日本の電気料金の価格について皆さんはどう思いますか??適正な価格だと感じていますか??それとも高いと感じますか??


皆さんもよく「日本の電気料金は諸外国と比べると高い」という話を聞いたことがあるかと思います。


例えば、以下のグラフをみると、日本の実質の電気料金(税金を引いた正味の電気料金)は比較している諸外国と比べて最も高いことがわかると思います(グラフはhttps://selectra.jp/energy/guides/ryokin/denkidai-nihon-takaiより拝借)⬇️

しかしながら、実際には国内外の電気料金の価格差は燃料・原料の調達方法や、消費量の多寡、国内の輸送インフラの普及状況、人口密度、あるいは為替レート等といった様々な要因によって生じるため、内外価格差のみを取り上げて論じるのは現実的ではありません。また、電気料金の国際比較をする際には、平均年収に占める電気料金の割合で比較する必要があるかと思いますが、私の勉強不足もあるのか、そのような調査結果は寡聞にして知りません。


ですから、諸外国と比べて日本の電気料金が高いのか、安いのか、私などには正直よくわかりません。これに関して誰か明確な答えがある、という方はぜひコメントください。

電気代が高くなっているのは「再エネ賦課金」のせい!?

しかしながら、様々な理由により日本の電気料金は今後も値上がりし続けていく可能性が高いと私は考えています。その理由の一つとして槍玉に挙げられているのが、「再エネ賦課金」制度です。


よもやこのブログをお読みになられている皆さんの中には、「再エネ賦課金」なるものの存在を知らない方はおられないとは思いますが、もしまだ賦課金についてよくわかっていない、という方はとりあえずは以下の記事をまずお読みください⬇️


再エネ賦課金は、皆さんが契約している電力会社に毎月支払う電気料金に上乗せされる形で、各電力会社から各消費者に請求されます。ちなみに、再エネ賦課金は年度ごとに国が全国一律で決めており、全国全ての電力会社で同一の料金体系となっています。


ちなみに、再エネ賦課金の年次推移については、下記表をみてください(表はhttps://pps-net.org/statistics/renewableより抜粋)⬇️

この表を見れば一目瞭然ですが、賦課金による上乗せ額は年々増額されており、大手メディアでもこのことが電気料金の値上げの原因だとする報道がされているようです。


確かに一時点をみれば、それは事実だと言わざるを得ません。


しかし、もうすこし長期のスパン、例えばここ数年の変化をみると、再エネ賦課金の増額幅は年々少なくなってきており、電気料金の上昇は再エネ賦課金「以外」の影響が大きいことがわかります。


例えば以下のグラフをみてください⬇️

これは、2016年度から2019年度の平均電灯電力販売単価(以下、電灯単価)の推移を示しているグラフです(https://www.renewable-ei.org/activities/column/REupdate/20200413.phpより抜粋)。ちなみに、「電灯単価」とは、「正味の電気料金」のことだと考えてもらえれば良いでしょう。


このグラフによれば、2016年度には1kWhあたり2.23円であった再エネ賦課金が、2019年度には2.95円と3年の間に0.72円上昇しています。一方で、電灯単価は1kWhあたり20.40円から22.64円と3年間で2.24円上昇しています。


つまりこの数年でみると、再エネ賦課金の上昇幅よりも電灯単価の上昇幅のほうが3倍も大きいということがわかります。このことから、電気料金の上昇について述べるのであれば、再エネ賦課金の増加ばかりに注目するのではなく、電灯単価の上昇の方こそ問題にすべきだということです。


それでは、電灯単価(=正味の電気料金)の上昇の原因とは一体なんでしょうか??

電気料金値上げの真の原因は再エネ以外にある!!

以前にも、私は日本の電気料金値上がりについて問題提起する内容の記事を書きました(この記事でも電力の自給自足のことを書いていました。自分で書いたのに完全に忘れていました(笑))⬇️

この記事の中でも述べましたが、日本の(正味の)電気料金が値上がりしている最も大きな理由は、「原発をストップしているせいで、発電コストが上がっているから」でも、「発電コストの高い再エネへの転換でお金がかかるから」でもありません。むしろ、再エネへの転換をしていけば発電コストが安くなることは、すでに世界各国の状況から明らかになっており、世界の流れとしては電気代はゼロに向かっていることは過去記事で何度もお伝えしてきました。


このこと(電気代ゼロに向かう世界)についてはやはり以下の動画が最も参考になりますので、再喝しておきます。興味ある方はぜひご視聴ください⬇️


【金子勝の言いたい放題】NO5 世界は電力タダの時代に エネ転が拓く経済転換(飯田哲也さんと) 20191230


この動画内でも軽く触れられていることですが、原発事故処理費用や廃炉にかかる費用などが、我々一般市民の電気料金(託送料金)に上乗せされていることこそ、正味の電気代が高くなっている大きな要因となっているのです⬇️



また、原発関連費用の(託送料金への)上乗せだけではなく、燃料費の高騰による火力発電の発電コスト上昇もここ数年における電気代上昇の大きな要因であるということも指摘されています⬇️


いずれにせよ、日本の電気代上昇の真の原因は「再エネ」にあるのではなく、「火力」や「原子力」の方にある、ということなのです。

託送料金(=電線使用料)に上乗せされる原発関連費用

ところで、皆さんはこの「原発関連費用が我々の電気料金(のうち託送料金)に上乗せされている」という事実をご存知でしたか??


ちなみに、電力が我々のような一般家庭へ届くまでには、


「発電」→「送電」→「小売」


という3つのステップが必要です(画像は資源エネルギー庁HPより抜粋)⬇️


上図の通り、「発電」は電力会社(発電所)、「送電」は送配電事業者(変電所)、「小売」は小売事業者(電力会社)が担う形になっています。


そして、電気の「託送料金」とは、電気の小売事業者(電力会社)が、我々消費者に「送電」するための費用として、送配電網を有する送配電事業者に支払う料金のことです。すなわち「電線使用料金」だと考えてもらえば良いでしょう。


ご存知の方も多いと思いますが、現在までに段階的に実施されてきた電力自由化によって、発電事業は1995年に、そして小売事業は2016年に、すでに自由化されています。


しかしながら、送電事業はまだ自由化されておらず、政府に認められた大手電力会社10社の送配電事業部門が引き続き送配電事業者の役割を担ったままになっているのです。


そのため、電力小売自由化で新たに一般家庭向け市場に参入した新電力などすべての小売事業者は、送電するためにいずれかの送配電事業者に託送料金を支払わなくてはならない仕組みになっています。


これは2016年の電力自由化に伴って、小売事業に新規参入する新電力会社にとって大きな障壁となっています。


さらに、この託送料金=電線使用料金に対して、本来入るべきではない原子力発電所を維持するための費用(電源開発促進税・使用済燃料再処理等既発電費=バックエンド費用)がすでに含まれていること、加えて2020年4月から「賠償負担金」「廃炉円滑化負担金」が上乗せされることが分かっています。


この託送料金に原発関連費用が上乗せされている問題に関して詳しくは以下の記事を参考にしてください⬇️

特集:電気代は税金となった 2017年2月7日号 - 週刊エコノミスト


このことに関連して、「送電線の使用料(=託送料金)に上乗せして徴収するのは法的な根拠がなく違法」だとして、新電力会社が国を相手取り、電力会社の託送料金の認可取り消しを求める訴訟を起こしています⬇️


これは当然のことだと私は思います。


そもそもこのような新たな負担を、我々国民に何の情報提供も国会審議もないまま勝手に託送料金に上乗せし、新電力小売事業参入者や国民に負担させることは、明らかに憲法24条(=財産権)の侵害であり、違憲(国が憲法に背いている)と言わざるを得ません。


今後もこの託送料金に原発関連費用が上乗せされることで、さらなる電気代上昇が予想されています⬇️

さて、今現在全日本国民の中で、このような電気料金高騰の原因として託送料金の原発関連費用上乗せ問題があり、これがすでに違憲状態にある、ということを知っている人が、一体どれほどいるのでしょうか???


そして、そのことを知った上で、それでも原発関連費用を上乗せされていくことになろう電気代の高騰を許容できる、という人は一体どれほどいるでしょうか(もしかしたら結構いるかも)?


少なくとも私はそのような不正な電気代上昇には反対ですし、またそのような電気代上乗せに関わっている電力会社に高い電気代を払い続けるなど、言語道断だと思っています。


だからこそ太陽光発電(+蓄電池)を導入し、出来る限り自家発電・自家消費により電力の自給自足を促進させたいと考えていますし、不足した電力は原発ムラの一因である大手電力会社からでなく、グリーンコープなどの再エネに力を入れている新電力から買いたいと考えています、






以上、難しい話(!?)を長々と書いてきましたが、本当はこのようなことを電力を消費する我々一般消費者は全員がきちんと知っておかなければなりません。ただ何も考えずに便利だからといって電力を消費しているだけでは、決してこの構図を変えていくことはできません。


厳しいことを言うようですが、このようなことを全く知らない人は、私から言わせればB層の人間であり、山本七平風に言えば、「何度でも騙される人たち」です。


このブログを読まれている人は、ぜひB層から脱出していただきたいし、素晴らしい家づくりを志して欲しいと心から願っています。


もちろん何度も言うように、そのためにはやはり何事も「知ろうとすること」が大切です。


電力について言えば、我々一人一人がもっと自分が使用している電力について深く考え、どのように電気を使っていくべきなのか(あるいは使わないべきなのか)?どこから電気を買うべきなのか(あるいは買わないべきなのか)?そして、どのようにすれば自分で電気を作っていくことができるのか?さらにはその作った電気をどのようにすれば自家消費したり、有効に活用できるのか?というようなことを、もっと真剣に考え、取り組んでいくべきだと私は考えています。


今日のところは以上です!!